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採算基準を明確化する

太陽光発電の採算が合うとはどういうことか

太陽光発電導入する目的で最も多いのが、固定価格買取制度を利用した売電収益を得ることと、光熱費の削減です。確かに太陽光発電を導入したら少なくとも電気を発電してくれてまず自家使用され、余った分が売電されるので、月々の光熱費は必ず下がります。また、日中によほど電気を使う家庭でなければ、余った電力はすべて売電されるので、売電収入も量の多い少ないはあれ、必ず入ってくるようになります。

ただし、ここで注意しなくてはいけない点があります。

それは、採算性・費用対効果の問題です。いくら光熱費が下がるといっても、いくら売電収入が入ってくるからといっても、初期費用を莫大な金額投資してしまっては意味がありません。例えば、初期費用を削減した光熱費と売電収益で回収できるのに20年もかかるのでは採算が合いません。だったら、最初から太陽光発電を導入しなかったほうがよかったからです。なぜなら、太陽電池モジュール自体は30年でも耐久すると言われていますが、回収に20年かかるとしたら、利回りはわずか5％です。だったら、もっと耐久性の高い不動産投資などに資金を振り分けたほうがよいという話になってしまいます。

太陽光発電設置する目的は何ですか？で、太陽光発電の目的を明確にしていただきました。実際に、目的が明確になった方もあれば、とりあえず、いろいろ見て情報を集めてみようという方もあるでしょう。採算を度外視して、地球環境のために、という方であれば、初期投資を２０年かかって回収してもよいでしょうし、初期の太陽光パネルだと、実際に初期投資の回収に２０年くらいかかるものがほとんどでした。⇒地球環境の保全という真の目的を遂げるため参照ください。
しかし、パネルの性能が飛躍的に向上し、国内外のたくさんの太陽光パネルメーカーが参入することで、製品の価格が下がり、補助金が復活して、余剰電力の優遇買取が実施された結果今では、１０年以内に初期投資の回収ができるようになりました。ここでは、採算性が合う基準というのはどういうものかと、その根拠についてお伝えしていきます。

太陽光発電を構成する主な設備がどの程度の耐久性があるか

太陽光発電システムを構成する要素は、次のものにわけられます。

太陽光発電を構成する主たる設備（太陽光発電の仕組み）
太陽電池パネル（ソーラーパネル・太陽電池モジュール）
パワーコンディショナー
接続箱（パワーコンディショナーと一体型のものもある）
分電盤
電力量計（売電メーター/買電メーター）

※各設備の詳細については、太陽発電の概要と用語集をご確認下さい。

そのうち、もっとも費用が多くかかるのはソーラーパネル（太陽電池）です。その他の計器類は数十万以内で交換することが可能です。

各設備の耐久年数大体以下程度と考えれれています。※ここでいう耐用年数というのは、実際に稼動するであろう年数であって、税務上の法定耐用年数とは異なります。ちなみに太陽光発電の法定耐用年数は、17年程度といわれています。→太陽光発電の耐用年数年数は何年？

太陽電池パネル（ソーラーパネル・太陽電池モジュール）・・・２０年前後と言われています。（実際に20年以上運用されている実績もあります。長期耐久性を実証している京セラ太陽光発電参照ください。）
パワーコンディショナーほか・・・・１０年前後（一般的な電化製品と同じです）※パワーコンディショナーは各メーカー大体10年保証ですが、発電モニタなどは1年保証のところもあります。→太陽光発電の保険・盗難保険｜自然災害など万が一のために参照ください。

以上のことから、採算が合うのは、太陽光発電を導入することにかかる総初期投資と、その後にかかる修繕費（パワーコンディショナー等の交換費含む）の合計金額より太陽光で発電した結果削減された光熱費と、売電によって得た利益の合計の差が、上回った時が回収完了する時と言えます。つまり、その回収完了時点までどのくらい時間がかかるかを計測することで、測ることができるということになります。

つまり、初期投資費用を製品が壊れるまでに回収すれば、損はないということができ、損益分岐点は、２０年（パワーコンディショナー等の交換費用も入れて）と言えることになります。しかし、初期費用を太陽光パネルが稼動しなくなるまでに回収できてトントンであれば、そこにかけたお金は、その間まったく価値を生み出さなかったことになるため、事実上損していることになります。
なぜなら、仮に１００万円を２０年間金利１％で複利で運用した場合、２２万円程度の金利が得られるし、仮に金利が１０％なら約５７２万円もの金利が得られるからです。さらにさらにローンで設置した場合は、金利が年間３～６％程度余分に支出として必要です。以上の観点から、私がはじき出した採算性計算式は、下記です。

（現金で導入する場合）

初期費用　÷　発電金額　≦　１０
※発電金額とは、太陽光で発電した結果削減された光熱費と、売電によって得た利益の合計　です。

（ローンを活用して導入する場合）

発電金額　-　ローン返済金　≧　０

※具体的な事例を下に掲示してあります。
ようするに、現金で導入する場合１０年以内で回収するということです。そうすれば、向こう１０年で発電したことによる収益はすべて利益になりますし、その中から、パワーコンディショナー等の修繕費くらいは賄えると考えられるからです。また、仮にどこかのタイミングパネルに不具合が発生しても、すでに元はとっているわけだから問題ありません。また、１０年以内にパネルに不具合が発生したらメーカー保証が使えるケースが多いので、問題ないと考えられます。

また、ローンを活用して導入する場合は、毎月の太陽光発電による節電金額と売電収益の合計で、太陽光発電の購入費用と金利を支払っていけるということを表しています。基本的に自身の財布からお金が一切出て行かない計算になるので、損しないというわけです。多少発電量が下がるときがあったとしても、ローン終了後は利益は100パーセント自分のものなので、十分マイナスした分を取り返すことができるということになります。ここからは、個別に見積もりを取った上で計算していただきたいと思います。※検証の結果、導入基準を満たさないから設置しないという結論を出すことは全く問題ありません。
太陽光発電Ｎｏ.1タイナビ
ウェブ上の簡単入力でシミュレーション・見積もりが取れます。下記の数式に当てはめて頂けたら簡単に計算することができます。。

※必ず具体的なシミュレーションを取得した上で計算して下さい。

※※年度内導入を検討の方へ※※
2016年度（平成28年度）買取価格の適用を受けての太陽光発電導入は、すでに受付を終了しました。今後検討される方については、2017年度以降の固定価格買取制度が適用となります。どう検討していけばよいか、下記ページをご覧頂けるとスムースですので、ご参照ください。

上記採算性の基準を活用する具体的な事例

4.5ｋWの太陽光発電を160万円で導入したとします。
年間発電量：4,950ｋW（全国的平均的な発電量）。
自家使用と売電使用の割合は、3：7（平均的なデータです）。
ローン：年利3％元利金等ローン、ローン返済額：11,049円、年間返済額132,588円となります。
年間収益は、次の通りになります。