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太陽光発電の重量は木造住宅でも十分耐久できる!

太陽光発電を設置するのに際して、「重量=太陽光パネルの重さ」心配する方が多いです。

当然といえば当然で、太陽光発電はトータルで何百キロという重さにもなるため、
例えば木造住宅などに設置して、向こう10年、20年と耐久するのか、
といったことを心配になるのは当たり前のことだと思います。

しかもただ乗っているだけならまだしも、屋根という家の一番高い場所にあり、
台風などの強風にあおられたり、地震による家本体への影響受けたりと、
それが1、2年の話ではなく10、20年と続くわけなので、誰でも大丈夫かなと心配になるのです。

太陽光発電の重さは何kgなのか?

太陽光発電を設置した際に屋根に重さがかかるのは、
太陽光パネルの重さとそれを屋根に設置するのに使う架台の重さの合計です。

そうするとメーカーによっても、発電効率によっても大きく変わりますし、
架台は、屋根の種類によっても違いますし、太陽光パネルによっても異なります。

ただし、平均的に考えると通常1kWあたり、概ね100kg前後ということになります。


太陽光発電の重量比較イメージ例えば、発電効率がよいHITだと設置面積あたりの発電量は多いけれど、面積あたりの重量を考えると多結晶のパネルよりも重たい。 発電量単位で考えると設置面積が少なくて済むので、結局発電量あたりの重さは、同じくらいになるということがいえると思います。
同じ面積に太陽光発電を敷き詰めたとすれば、通常よりは出力の多い容量のパネルを載せることができます。
一方で、同じ出力で太陽光発電を設置したとすれば、設置面積は通常よりも少なくても済むわけです。


太陽光発電は、価格をkWあたりの単価で取引しますし、「発電量」が目的の設備なので、
基本的にはkWあたり単位で重量を見るとよいと思います。

以上のことから、多少のずれはあるにせよ、太陽光発電は大体1kWあたり100kgと考えておいてください。
※ただし、ソーラーフロンティアが生産するCISパネルなどはもう少し重たくて、
架台込みで1kWあたり150kg程度になるといわれています。


※※年度内導入を検討の方へ※※
2016年度(平成28年度)買取価格の適用を受けての太陽光発電導入は、すでに受付を終了しました。今後検討される方については、2017年度以降の固定価格買取制度が適用となります。どう検討していけばよいか、下記ページをご覧頂けるとスムースですので、ご参照ください。




4kW=400kgもの重さに本当に木造住宅は耐えられるのか!!

太陽光発電の重さ自体はわかったのですが・・・・。
本当にそんなに重たいパネルを(4kWだと400kgにもなります)木造住宅の上に乗せて、
何十年と耐久していくのでしょうか?

結論からお伝えすると、メーカーの設置基準を満たしさせえすれば、問題ありません。
そもそも、屋根自体がものすごく重たいものです。

例えば、瓦屋根などだと1㎡あたりの重量は40~50kgといわれていますし、
化粧スレート屋根などでも25kgはあるといわれています。

そう考えると太陽光発電の1㎡あたりの重量は、12~16kgと言われているので、
そんなに大きな影響を及ぼすとは考えにくいということができるでしょう。

もちろん構造計算上リスクが高いようだとメーカーの設置基準を満たすこともできません。
メーカー毎の設置基準【現地調査の重要性】参照ください。

そういう背景から考えると太陽光パネルの重さを心配するのであれば、
メーカーの設置基準に適応するかを考えるとよいということができるでしょう。

当然、太陽光発電メーカーは、厳格に設置基準を設けており、
万が一「太陽光パネルのせいで屋根が崩壊した」などということがあってはいけないので、
しっかりとした検証のもと設置基準を作っているわけです。

そもそも、瓦は2800年前に中国で生まれ、1400年前に日本にやってきたものです。
日本で現存する最古の瓦葺の建物は飛鳥時代に立てられて元興寺の極楽坊堂といわれています。
このように、非常に重たい瓦屋根で作られた建物でも、数百年と歴史を経ることもあるわけなので、
現代の建築技術で、太陽光パネルが設置されたくらいはまったく問題ないということができるでしょう。

特に昭和56年の建築基準法が変わってからの建物は、
それ以前の建物よりもかなり頑丈に作られています。

当然耐震基準も厳格になっており、阪神淡路大震災の際にも、
昭和56年以降の建物は倒壊したものはなかったくらいです。

さらに、今回の東日本大震災でも、太陽光発電の設置してあった建物が倒壊したり、
パネル自体が落下したりという事例も見受けられませんでした。

結論

木造住宅に太陽光発電を設置する場合、重さが気になるようでしたら、
きちんとメーカー基準に則しているかを厳格に追及することで、リスクを避けることができる、
ということができるでしょう。




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