太陽光発電の買取価格は2014年度いくら？｜太陽光発電アドバイザー公式情報サイト

太陽光発電の買取価格は、2014年度一体いくらになるのでしょうか？

＞

2014年買取り価格

太陽光発電の買取価格は、2014年度一体いくらになるのでしょうか？

ついに発表！！2014年度の太陽光発電の買い取り価格！！
2014年3月7日再生可能エネルギーの固定価格買取制度の2014年度の価格が発表になりました。

注意！この記事は、2013年に書かれたものを元に修正を重ねています。※最終修正2014/11/17

太陽光発電の買取価格は、2014年どの程度まで下がるのか。

2013年度始まってすぐの時から、非常に高い関心を持たれていました。

一番下に書いてある記事は、2013年に当ページで予想したものをそのまま書いてありますので、ご参考にされてください。

2014年度の買い取り価格早見表

家庭用	37円税込み（1円のダウン）
産業用	32円税別（4円のダウン）

2014年度買取り価格は明暗分かれました

結論からいいますと、2014年度の買取り価格は、産業用と住宅用で大きく下げ幅が分かれました。

産業用は、4円（税別）/ｋWhの下落
住宅用は、1円（税込み）/ｋWhの下落

これは、2013年における産業用の伸び率と住宅用の伸び率を勘案して、差がつけられてことが想定されます。
そうすることで、産業用を少し抑制し、住宅用は現状維持を計ろうとしたのだと思います。

結果、年度末産業用の設備認定申請はものすごい勢いで殺到し、しかも2014年度に入って買取り価格が下落した後も、その勢いは止まらなかったのです。そして、九州電力、沖縄電力、北海道電力、東北電力、四国電力で、産業用太陽光発電の新規接続申請保留問題が発生したのです。
このあたりの問題点、背景、今後の予測については、以下のページをご確認ください、詳細に解説してあります。

そして、間違いなくいえることは、2015年度固定価格買取制度は、今までとは全く違う形で運用されることになるということです。
住宅用は、買取り価格の下落程度で済むかもしれませんが、産業用は間違いなく運用スタイル事態が変わっていくはずです。

※これらのことも上記の各記事をご覧いただけると詳細なことがわかります。

そういう流れから、もし今産業用太陽光発電の導入を検討しているようでしたら、必ず2014年度中に設備認定を受けられることをおすすめします。売電価格が命！26年度はラストチャンス参照ください。

※※年度内導入を検討の方へ※※
2016年度（平成28年度）買取価格の適用を受けての太陽光発電導入は、すでに受付を終了しました。今後検討される方については、2017年度以降の固定価格買取制度が適用となります。どう検討していけばよいか、下記ページをご覧頂けるとスムースですので、ご参照ください。

2013年に記載していた内容

これらは、2013年度に産業用太陽光発電が普及したこと、制度的に優遇されすぎだという意見を組んだこと、2014年度は家庭用の太陽光発電では導入時の補助金がなくなったことが根拠として挙げられています。これらを受けて、どう考えるべきなのかについて、産業用太陽光発電、家庭用太陽光発電で対応は変わります。

しかし、基本的なスタンスとしては、当サイトの方針は変わりません。
左のサイドバーの気になる項目をご確認いただけると幸いです。

2012年7月に全量買取制度が全面施行されて、1ｋWあたりの買取単価は、42円でした。

2013年度は、家庭用38円、産業用36円（税別）で買い取り価格は運用されていました。
元々の制度自体が、太陽光発電相場が下がっていくことを想定して、その下落に応じて買取単価も下げていくことは明らかにされていますが、果たしてそれがどのくらいの価格になるのか、逆に採算性や費用対効果を考えたときの導入相場がどうなるのか、という点について頭を悩ます方も多いと思います。

実際に2013年度の買取価格についても、非常に多くの情報が飛び交いましたが、結局38円という金額に決まったのは、2月になってからでした。そういう風に考えるとおそらく2014年度の買取価格も2014年の2月頃までは発表にならないということは想像に難しくないでしょう。

それでは、一体いくらになると考えるとよいのでしょうか？

それは、全体のながれを見たらわかると思います。

2012年度から太陽光発電市場は急速に拡大しており、2013年度もものすごい勢いで導入する企業、家庭は多くなっています。そういう背景から当然導入相場自体も多少下がっていくでしょう。その観点から、すでに導入時の補助金は打ち切りになるのではないか、というのが業界における主流な考え方になっており、さすがに全量買取制度は継続するものの、間違いなく買取単価は下がるでしょう。

2012年度から2013年度はでの買取価格の下落率はおおよそ１割。
この施策の目的は、太陽光発電を普及させることであり、最も大変な普及期に突入させるための原動力として、当施策が講じられているという政治的な背景から見ても、すでに太陽光発電は普及に向けて、軌道に乗り始めているので、2013年度から2014年度への移行時における買取単価の下げ幅・率は前回よりも大きくなることが想定されます。

最低ラインの１割下落の場合は、34円～35円
前回と同じ4円の下落した場合は、34円
20％下げ幅が拡大したとすると、33円～34円

以上のことから当サイトとしては、太陽光発電の買取価格は、2014年度に、33円程度になるということを予測したいと思います。

そういう風に考えると、どうせ導入するなら2013年度に導入したほうがよいでしょう。
補助金が打ち切りになれば、導入相場が安くなっても、逆に実導入価格は、どうしても高くなってしまいます。また、全量買取制度については、家庭用では10年、10ｋW以上の事業用では、20年間もの長い期間受けられる単価が変わってきます。長期的な視点でものごとを考えられることをオススメします。

家庭用太陽光発電については、必ず確認すべき３つの事項を、事業用の太陽光発電については、10ｋW以上の太陽光発電システムを導入するを、それぞれご覧頂くことをオススメいたします。

発電所を所有してる方で、売却したいオーナー様、発電所売却のお手伝いをさせて頂きます。

太陽光の設備認定と電力売電権利をお売り下さい。