太陽光発電でメリットを最大化するためにできるだけ売電すること
太陽光発電を導入して、メリットを最大化するために心がけたいことがあります。
それは作られた電力は、できるだけ多く売電するということです。
10kW未満の規模で太陽光発電を設置する場合は、家庭用の扱いとなり、まずは自家使用で消費して、余った分(余剰電力)を売電することが、2012年に実施された全量買取制度の特例で決められています。※10kW以上の発電システムだと、全量買取が保証されます。
ここに大きなポイントが隠されていたのです。
太陽光発電が電力を作るのは、日中太陽光が照射されている時だけです。
逆に夜は全く発電しません。
そして、一般家庭で電力を購入する場合は、契約形態によって異なりますが、概ね1kWあたり24円前後くらいが相場となります。
一方で、全量買取制度の適用を受けて売電する場合は、2014年度の場合ですと、1kWあたり37円ということが定められています。
つまり、太陽光発電で発電された電力を自宅で使用した場合は、その電力の価値は、1kWあたり24円程度で、売電した場合は、1kWあたり37円になるということです。
その差約13円、1.5倍くらいの違いが出てくるわけです。
簡単な例で見てみましょう。
例えば、年間5,000kW発電したとしましょう。(大体4~5kWくらいの設備をいれた時の発電量)
仮にそのすべてを売電した結果得られる売電収入は、2014年度だった場合は、
【1】 5,000 kW × 37 円 = 185,000 円 となります。
逆に自宅用ですべてを使った場合は(一般的な家庭で使用される年間電力より少し多い程度)、
【2】 5,000 kW × 24 円 = 120,000 円 となります。
※※年度内導入を検討の方へ※※
2016年度(平成28年度)買取価格の適用を受けての太陽光発電導入は、すでに受付を終了しました。今後検討される方については、2017年度以降の固定価格買取制度が適用となります。どう検討していけばよいか、下記ページをご覧頂けるとスムースですので、ご参照ください。
つまり、【1】の場合だと同じ発電量でも、185,000円の価値がもたらされるのに対して、(売電収入として電力会社から振り込まれます)、【2】の場合だと120,000円の価値しかもたらされない(節電されることになります)、ということになります。
当然10kW未満の設備を導入する場合は、先に自家消費されるので、冷蔵庫が稼働していたり休日在宅していたり、待機電力などがある関係で、すべてを売電することはできませんが、それでもできるだけ電気の使用を夜にして、太陽光発電によって作られた電力は、できるだけ売電することによって、太陽光発電のメリットは、最大化するということが言えると思います。
ちなみに、全量買取制度の売電単価は、2014年度中に設置すれば37円ですが、2015年度以降は、さらに下がっていくことが想定されています。
→九電が新規買取を中止!太陽光発電は今後どうなるか?参照ください。
1年単位で上記の例のように大きな差がでることを考えると、10年スパンで考えた時には、一体その差はどうなっていくことでしょうか?
さまざまな観点から導入時期について、検討頂けたら幸いです。
必ず確認すべき3つの事項の手順でしっかりと検討作業をされることをおすすめします。
太陽光の設備認定と電力売電権利をお売り下さい。
当カテゴリ内の記事一覧
全量買取制度とは、再生可能エネルギーの固定価格買取制度のことを指します。ここでは、全量買取制度について詳細をお伝えしています。 | 太陽光発電において、得をするという観点から考えた時に、もっとも大切になるキーワードは、「売電」です。ここでは、太陽光発電によって作られた電気を売電することでメリットを最大化する方法をお伝えします。 |
太陽光発電の売電価格は、これからいったいいくらになってくるのでしょうか?将来的な予測と、予想価格の推移から考える逆算の導入時期の検討についてお伝えします。 | 太陽光発電の買取価格は、2014年度どうなっていくのでしょうか?少なくとも今よりは下がっていくことは想定されますが、ここではこれからの流れを踏まえた上で、2014年度の太陽光発電の買取価格を予測すると共に、対策を考えたいと思います。 |
2012年7月に開始された太陽光発電の全量買い取り制度について。2013年度の全量買い取り制度における買い取り単価は、2012年度より一割程度下がる見通しです。採算をとって絶対に後悔しないように、ソーラー・太陽光発電を設置する前に必ずお読み下さい。 | 太陽光発電の全量買取制度(固定価格買取制度)における「余剰電力」の買取と「全量」買取の違いについてまとめました。 |
ついに太陽光発電の補助金が平成26年度には廃止されることが決まりました。これは導入時に助成されていた補助金のことで、全量買取制度については今後も継続されると考えられますが、買取単価は下がるのはほぼ間違いなく、金額も現状は未定です。 | 太陽光発電補助金は、平成25年度どうなっていくのでしょうか?導入時の助成金(国からのもの、地方自治体からのもの)と全量買い取り制度の買い取り単価、それぞれの場合を確認していただけたら幸いです。 |
太陽光発電(太陽発電・ソーラー)を設置する際にもらえる補助金と、売電に対する助成について説明しています。 | 太陽光発電の導入時の補助金は、法人でももらえるのでしょうか?平成25年度においては、国からのものもほとんどの地方自治体からのものももらうことができます。ただし、問題は設置する設備の容量に制限があるということです。 |
2013年11月18日の日経新聞によると経産省は、2015年度の太陽光発電の売電価格を30円(税込)/kWhまで下げることを検討しているとのことです。もちろん、2014年度の運用次第で変わってくると思いますが、ここでしっかりと取り上げてみたいと思います。 | 太陽光発電の魅力を飛躍的に向上させている補助金や全量買取制度について解説した記事をまとめたページです。内容が年度によって異なってきますので、概要をしっかりと抑えた上で、最新情報をしっかりと抑えるようにすることをおすすめします。新しい情報は常に当サイトで掲載していくのでお見逃しないよう。 |
固定価格買取制度(全量買取制度)における太陽光発電の買い取り価格(売電価格)が、3月19日正式決定しました。経済産業省が発表したもので、平成27年度(2015年度)を通じて適用されるものになります。 | サンプルテキストです。サンプルテキストです。サンプルテキストです。サンプルテキストです。サンプルテキストです。サンプルテキストです。 |