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太陽光発電で利益が出る規模とは

太陽光発電の規模は?
Q:太陽光発電は、どれくらいの規模だと利益が出るのですか?

太陽光発電の導入を検討している方にとって、売電収入や節電効果など、経済的な利益を求めるのは当然のことと思います。

特に産業用太陽光発電は、もちろん再生可能エネルギーの普及を後押しして、社会全体の化石燃料依存を脱するのに非常に大きな一助となることは間違いありませんが、当然経済的な利益を追求した投資であることも間違いありません。

現代は資本主義経済なので、利益が出ないところに継続はありえませんので、太陽光発電についても利益が出た当然ですし、利益を求めるべきと思います。住宅用太陽光発電の場合は、投資という側面も一つありますが、太陽光発電をひとつの家電と考えれば、ひとつの機能として損益ではなく、導入することもあるでしょう。

しかし、いずれにしても経済的な利益があるほうがよいのは間違いないことと思いますし、効果性という意味から、経済的な損益の計算は必ずすべきだと思います。

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太陽光発電の規模を制限する設置場所

太陽光発電は、設置する場所の面積によって、設置できるパネルの量が決まります。また、純粋に面積だけではなく、設置面の形や向きや、周辺の日影条件によっても影響を受けます。

例えば、正方形の設置場所と三角形の設置場所であれば、太陽電池パネルも形があるわけなので、同じ面積であっても、設置できる容量が変わるのは、容易に理解することができるでしょう。

そのため、設置できるパネルの枚数に制約が出てくることに加えて、メーカーによって発電効率が異なるため、面積あたりの容量が、まったく違ってくることになります。
太陽光発電のメーカー別変換効率ランキング参照ください。

なので、同じ面積であっても、メーカーによって設置できる容量が変わってくるわけです。さらに、メーカー毎に設置工事の基準がありますので、さらに容量に差が出てくることになります。最終的にどれくらいの容量を載せることができるかということは、現地調査をして販売店に確認するしか方法はないことは間違いありません。

しかし、目安として、1kWの太陽光発電を導入するのに必要な面積は概ね5~8㎡程度と考えて頂けたらと思います。(もちろん先の理由から設置場所によって大きく変わります。)


太陽光発電で得られる利益とは

太陽光発電を導入して経済的な利益は、次の要素から成り立っています。

【住宅用の場合】

  • 発電した電力を自家使用することによって得られる節電利益
  • 余剰電力を売電することで得られる売電収益

【10kW以上の産業用の場合】

発電した電力を全量売電することによって得られる売電収益


ただし、これらすべてが純粋な利益になるのではありません。

なぜなら、初期費用という経費がかかっているからです。

一般的に利益とは、収益から経費を差し引いたもののことを差します。

つまり、いくら節電利益が出た、売電収益が入ったといったところで、それは利益ではなく、収益ということができるのです。

では、利益はどうやって計算するかというと、収益-経費=利益、です。

太陽光発電の場合、かかる経費というのは次のようなものがあります。


【住宅用の場合】

  • 初期費用
  • メンテナンス費用
  • (必要によって損害保険費用)

【10kW以上の産業用の場合】

  • 初期費用
  • メンテナンス費用
  • (50kW以上の場合さまざまな諸経費)
  • (必要によって損害保険費用)

これらのうち、初期費用以外のものはランニング経費なので、毎年の利益の中から差し引きすればよいのですが、初期費用はどのように差し引きすればよいかわかりにくいと思います。※経理上は減価償却という考え方をしますが、これは法定耐用年数で計算するので、少しややこしくなり、現実的な利益という側面から反するので考えないこととします。
太陽光発電システムの寿命・耐用年数はどれくらい?参照ください。

そこで、当サイトでは太陽光発電を導入する目安として基準を設けています。

その基準というのは、10年で導入費用を回収できるかということです。

10年で初期費用分の収益を得ることができたら、11年目以降に入ってくる収益は基本的にはそのまま利益となります。

もちろんランニング経費はかかりますが、全体における割合は小さなものです。

太陽光発電がどのメーカーも最低10年保証していることから、最低10年以上は使えなくなることはないと考えられることが一つと、より利益計算を簡単にするため単年ではなく長期で計算するようにしたのです。
太陽光発電を導入した際の損益分岐点を知る|何年で元がとれるか参照ください。

そこで考えられた公式がこちらです。


年間想定発電利益 ÷ 初期費用 = 費用対効果
※年間想定発電利益は、次の式で表すことができます。
年間想定発電量×自家使用割合×使用電力単価+年間想定発電量×売電割合×売電価格
※産業用太陽光発電の場合は、年間想定発電量×売電価格+消費税


導入容量と利益の関係

では、導入する容量と利益はどのような関係があるのでしょうか?


一番大きく関係してくるのは初期費用の問題です。

太陽光発電というのは、太陽電池パネルとパワーコンディショナーや接続箱といった周辺機器、さらに設置工事と申請手数料等の雑費などから成り立ちます。これらのお金のうち、パワーコンディショナーは設置する太陽電池モジュールの出力によって、より処理能力の高いものを選ぶ必要があり、価格は当然機能が高いものほど高くなりますが、1kWごとに容量が決まっているわけではなく、大中小というふうに数種類しかありません。

また、設置工事は、パネルを1枚並べるにしても40枚並べるにしても、時間としてはそんなに大きく変わることはありません。

なぜなら、当然パネルを設置するための時間は枚数に比例して変わりますが、それらをつないでパワーコンディショナーから家庭内(住宅用は)に配線し、電力会社と接続するまでの工程は、1kWだろうと10kWだろうとそんなに大きくは変わりません。

そして、販売店にしてもメーカーにしても営利法人のわけですから、より多くの容量を設置してくれたほうが売上が上がるため、単価を下げてくれやすくなります。

以上のことから基本的に、初期費用は導入容量が大きいほど単価は安くなる傾向にあります。

いったいどれくらい規模から採算が合うか

以上のことから、より設置規模が大きいほど利益が出やすいことはわかって頂けたと思います。また、どういう状態が利益が出る状態かも理解できたことでしょう。そこで、最終的にどれくらいの規模を導入すれば太陽光発電で利益になるかというと、実は明言することができないのが実情です。

なぜなら、初期費用の他にも、日照量や気温、設置場所の向きや角度、周辺の日影状況などによっても発電量が大きく違ってきますし、住宅用の場合は、電力の使用状況によっても大きく変わるからです。
太陽光発電と天候をはじめとした諸条件が与える影響参照ください。

つまり、設置場所の条件などによって、大きく変わるということです。

ただし、いえることは、基本的に全国どこでも、2~3kW以上設置できるのであれば、利益になる可能性はあります。

しっかりと現地調査の上判断して頂けたら幸いです。費用対効果を最大化するために、次のページをぜひご覧になられることをおススメします。
最も費用対効果が高くなる導入方法

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