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太陽光発電所の概要

太陽光発電所って何?

Q:太陽光発電所って一体何ですか?


A:近年、再生可能エネルギーの代表として注目を集める太陽光発電ですが、今回は実際に発電を行う太陽光発電所について説明します。太陽光発電所には、電力会社により運営される発電所と、電力会社以外の事業者により運営される発電所があります。さらに電力会社以外の事業者が運営する太陽光発電所については、自家消費を目的とした発電所と、電力会社への売電を目的とした発電所に分けられます。

太陽光発電所のうち、出力が1メガワット(MW)を超える施設はメガソーラーと言われ、平成24年度以降全国的に建設ラッシュが続いており、2013年3月の時点で200ヶ所を超えるといわれています(産業タイムズ社:全国のメガソーラー一覧表参照ください)。※2014年9月の九電ショックで現在メガソーラーの建設は、一時一気に減りましたが、現状は堅調に増えています。

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太陽光発電所の意義と将来性

上記のように太陽光発電所数は、近年増加傾向にありますが、以下に太陽光発電所建設の意義とその将来性を説明します。

太陽光発電所がこのように注目を浴び、普及していった背景にあるのは、当然のことながら再生可能エネルギーの必要性が高まっていることが根底にはあります。しかし、もっとも大きな要因としては、地球に優しく安全な再生可能エネルギーを普及させるために国が制度としてバックアップしてきた、固定価格買取制度(全量買取制度)があげられます。→全量買取制度の太陽光発電への適用参照ください。

また、太陽電池モジュールが普及することによって価格が下がっていることもひとつ大きなpointでしょう。もちろん、太陽電池の性能自体も向上していることから、投資としての費用対効果がよくなり、事業としての採算性も向上していることも背景にはあります。初期費用が低下して、製品の性能が向上しているわけなので、拡大しないわけがないですよね。


太陽光発電所の意義

まず自家消費目的の発電所ですが、本タイプの発電所は発電事業者の遊休地を有効利用でき、電力コストの低減効果もあるため、製造業事業者が自社敷地内に建設する場合が多くみられます。またバイオマスなどの他の再生可能エネルギーに比べて工作物としての導入も容易で保安面でも優れており、運用コストや手間も少ないため、導入が進めやすいのも利点の一つです。近年、日本の製造業が苦境に陥った原因の一つに電力料金の高さが挙げられていますが、本取り組みによる製造業でのエネルギー調達コスト低減が実現すれば、製造業のコスト競争力回復にもつながると期待されています。


一方の売電向けの産業用太陽光発電所は、再生可能エネルギー買取制度の開始により近年注目が集まっており、売電向け発電設備のうち最も数多く建設されているといわれます(しかも圧倒的に多く)。この太陽光発電は、風力など他の再生可能エネルギーと異なり比較的場所を選ばず設置できる上、騒音やバードストライクなどの問題もないため、設置の際に地域の人々に安心して受け入れられるやすいという利点があります。そのため、今後は耕作放棄地の有効利用など地域貢献の観点からも活用が期待されています。※産業用太陽光発電は、10kW以上の出力を満たす場合を指します。


太陽光発電所の将来性

現在、先にもお伝えしたとおり、一時のメガソーラー開発ラッシュは収まりつつありますが、太陽光発電の市場自体は2013年の時点で2兆5,000億円を超えるなど目下拡大が続いております。技術革新により、太陽光発電所の初期投資・運用コストの低下が進めば、今後も太陽光発電所建設の増加は続いていくと考えられます。

ただし、2014年9月に九電ショックといわれる九州電力による再生可能エネルギーの新規買取中止(設備認定申請の一時停止)を受け、大きな転換期を迎えています。確かに社会的には再生可能エネルギーの普及は期待されている上に、必要不可欠なことでもありますが、太陽光発電は日光が照射されているときだけ発電するという特性により、電力の出力時間帯が偏ることから、電力会社の電線網のキャパシティが追いついていないということがネックになっています。

いずれにせよ、現状のように固定価格買取制度頼みの太陽光発電所から、自力採算の発電所建設に向けた飛躍が期待されています。太陽光発電に特化しすぎた再生可能エネルギー政策が行き詰まってはいますが、他のエネルギー源に対して非常に有利であることは間違いありませんので、今後蓄電技術の向上や電力の自由化などを経て、太陽光発電所の継続的な市場拡大を私は予想しています。

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