太陽光発電を導入しての費用対効果を検証しました。
大阪市の共働きのご夫婦が太陽光発電を導入した事例について紹介したいと思います。
2012年度中に導入したケースで、普段は日中自宅にだれもいないため、
発電した電力をほとんど売電に回すことができ、その売電収入でローンを返済するプランです。
太陽光発電 買い取り価格で説明してある通り、
全量買い取り制度の適応を受ければ、買電より売電のほうが圧倒的に金額が高い。
そのため太陽光発電で発電した電力は、使用するより売ったほうがメリットが大きくなります。
そのシステムをうまく活用して、収益を最大化するカタチで導入したのが、こちらのご夫婦です。
また、初期費用もある程度必要でキャッシュフローをよくするためにうまくローンも活用しました。
売電益でローンを払ってもまだ手元にお金が残る計算となります。
つまり、キャッシュフローで考えるとお金を投資することなく収益を生み出す仕組みを得た、
という一見するとありえないような状況が実現したわけです。
※※年度内導入を検討の方へ※※
2016年度(平成28年度)買取価格の適用を受けての太陽光発電導入は、すでに受付を終了しました。今後検討される方については、2017年度以降の固定価格買取制度が適用となります。どう検討していけばよいか、下記ページをご覧頂けるとスムースですので、ご参照ください。
太陽光の設備認定と電力売電権利をお売り下さい。
具体的な収支計算とその根拠
具体的な収支をまとめてみました。
導入費用(注1) |
売電収入(注2) |
実質効果(注3) |
回収年数 |
---|---|---|---|
2,088,000円 |
164,662円 |
246,482円 |
8.4年 |
※収支計算における算定根拠
注1:導入費用は、2013年度国の補助金を控除した金額で大阪市からの助成は除いております。
注2:売電収入は、総発電量のうち40%を使用して、残りを売電したものとして計算しています。
売電の単価は2013年度全量買取制度の買取単価に準じています。(38円/kw)
注3:実質収益は、下記の計算式で求められます。
発電した電力の自家利用分 + 売電収入 = 実質収益
※ただし設置場所やライフスタイルによって収益は異なりますので、導入するか否かの判断は、必ず見積もりとシミュレーションを取得した上で慎重に行うことをお勧めします。
投資に対する費用対効果
246,482円 ÷ 2,088,000円 =11.8 %
以上まとめたことを簡単に文章にして表現してみようと思います。
太陽光発電システムを導入するのに、約200万円かかります。
その結果年間で焼く24万円の利益が生まれます。
結果、初期投資分は8.4年で回収することができ、
投資金額に対するリターンは、年利約12パーセントです。
これは導入するのに非常にメリットのあることと考えられます。
もし見積もりとシミュレーションで同様の結果が出たとするなら、
迷わず発注することをお勧めいたします。
銀行に200万円おいておくなら、太陽光発電システムに形を変えてください。
そうすると毎年24万円ずつ収益を還元してくれます。
もし手元にお金がなくて、ローンは活用できるというのでしたら、
ローンを活用して手出し金なしで太陽光発電システムを手に入れてください。
大阪で導入した方の事例|太陽光発電アドバイザー公式情報サイト関連ページ
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