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太陽光発電を設置する場合は、必要に応じて保険をかけましょう。

太陽光発電は屋外に設置する設備です。

あられや雹、落雷、台風による暴風や暴雨、盗難、
場合によっては水害や火災、飛来物など、さまざまなリスクを抱えています。

住宅用の太陽光発電であれば、通常自宅の上に設置するので、
目が届きやすく、盗難や水災などは考慮しなくてもよいかもしれませんが、
10ｋW以上の産業用で遊休とちや夜間無人になる工場や倉庫などの屋上、
野立てで設置するような場合には、さらに多くのリスクを抱えることになります。

また、高額なローンを組んで産業用太陽光発電に乗り出している人などにとっては、
自然災害などによって発電量が減ることや突然のシステムの故障などは、
命取りになりかねない、非常に大きな問題です。

ここでは、そんなリスクにどのように対応するかを考えたいと思います。

まずは、メーカー保証や補償の範囲を調べましょう。

太陽光発電は、メーカーによってさまざまな保証や補償がついてきます。

・保証とは、出力保証や発電保証などのことを指し、本来持ち合わせた、
太陽光発電の能力が一定水準以上維持することをメーカーが約束するものです。

・補償とは、自然災害補償など何かのトラブルにあって損害を受けたときに、
修復することをメーカーが約束するものです。

太陽光発電の保証や補償はどうなっているか？

すべてのメーカーが出力保証や発電保証をしており、
最低でも10年間は一定以上太陽光パネルが発電すること無料で約束しています。

また、お金を出せばさらに期間を長くできるメーカーもあります。

さらに、メーカーによっては自然災害補償や本来は施工会社がすべき雨漏り保証なども
メーカーで請け負っているところもあります。

※通常、製品自体に対する保証はメーカー、工事に対する保証は施工店がするものです。


※※年度内導入を検討の方へ※※
2016年度（平成28年度）買取価格の適用を受けての太陽光発電導入は、すでに受付を終了しました。今後検討される方については、2017年度以降の固定価格買取制度が適用となります。どう検討していけばよいか、下記ページをご覧頂けるとスムースですので、ご参照ください。




【主要メーカーの保証や保証状況】
メーカー名 保証期間 補償内容 補足
シャープ 10年　有料15年 特になし 特になし
京セラ 10年　有料20年 自然災害補償 無料で10年、有料15年
三菱電機 20年 特になし 特になし
パナソニック 10年 特になし 特になし
東芝 10年　有料20年 特になし 特になし
ソーラーフロンティア 20年 特になし 特になし
サンテックパワー 25年 特になし 特になし
カナディアンソーラー 25年 特になし 特になし
長州産業 20年 雨漏り補償 無料10年補償
Qセルズ 25年 自然災害補償 無料10年補償
※自然災害補償は、火災・破裂・爆発・盗難・建物外部からの物体の衝突、落下、飛来
落雷・風災・雪災・雹災・竜巻・水災などが適用の対象となります。
※太陽光発電メーカー毎の特徴も併せてご確認ください。

足らない部分を損害保険で補うことを検討しましょう。

保証や補償内容も含めて、太陽光発電の機能ということができるので、
設置の際にきちんとその当たりも比較検討して、導入メーカーを決める必要があります。

しかし、例えばパネルはパナソニックがよいけれど、どうしても自然災害補償が欲しいという場合は、
別途損害保険をかけることで対応が可能になります。

そもそも自然災害補償をしているメーカーも、補償をメーカーがしているというよりは、
損害保険会社への補償料が太陽光発電システム代に含まれているだけなので、
基本的には別途で損害保険をつけてもそんなに大きくは変わらないでしょう。

太陽光発電にかけられる保険の種類

太陽光発電にかけられる保険は、次のようなものがあります。

設置場所や方法などによって条件が変わってきますので、
適応される保険の種類が異なってきます。

詳しくは、損害保険会社に確認されることをおすすめします。

※各名称は保険会社によって異なりますが、内容は似たようなものになります。

対応可能な保険会社一覧


保険の種類

保険の種類 火災保険 動産総合保険 企業・事業総合保険
対象の範囲 火災、落雷、風災・雹災・雪災、落下・飛来・衝突、水漏れ、いたずら、盗難、破損、電気的・機械的事故など（対象を絞ることで保険代金が下がります。）
対象の範囲外 保険の対象の欠陥によって生じた損害（性能不良等）保険の対象の摩耗、使用による品質もしくは機能の低下、さびまたは腐食によって生じた損害等（劣化による故障等）
保険会社 損保ジャパン・三井住友など 損保ジャパン・あいおいなど 東京海上など
※損保ジャパンは、火災保険に太陽光発電専門の売電収入特約とつけることが可能になっています。
※企業や事業・店舗保険などでは、休業補償ということで、売電収入が途絶えたときに、
補償する内容も選ぶことができます。
※動産保険は、不動産には適応になりません。
詳しくは、各保険会社ごとに規約があるので、お問い合わせください。

そのリスクがどの程度なのを考えて決めましょう。

これらの保険料金は、概ね初期投資費用の0.3％～3％以内で金額がかかります。
もちろん、リスクには万全を期して備えることが大切ですが、
そのために収益が悪化しては本末転倒になりかねません。

設置場所の状況に応じて、必要最低限で保険を活用することで、
費用対効果が最大化するラインを探って頂けたらと思います。

また、販売店は損害保険を取り扱っていることも多いので、
きちんと話し合っていけば、よりよいカタチをとることが出来るでしょう。

そのためにも、太陽光発電運用のアドバイザーとして、
優良な販売店を選ぶことはとても大切なことになります。

発電所を所有してる方で、売却したいオーナー様、発電所売却のお手伝いをさせて頂きます。

太陽光の設備認定と電力売電権利をお売り下さい。